RAY LITE: Research Association in Yokohama for Light-Triggered Events
YNU研究拠点

Purpose

                                                  代表 横山 泰 (工学研究院 教授)

 フォトクロミズムをその典型とする、光に対して応答し、物性や機能のスイッチをするような材料の研究は世界的に盛んになっている。特に日本においては、 「有機フォトクロミズム材料及びその光応答機能利用」分野は「急速に発展しつつある分野」として文部科学省科学技術政策研究所から報告されている。一方、 フランスにおいては、フォトクロミズムに関する国際シンポジウムを第1回、第4回を開催するなど研究が盛んであり、研究者人口も日本と並んで多い。
 フランス国立科学研究センター(CNRS)は光応答物質の研究に対して熱心であり、2008年より4年間、国際共同研究グループ (IRG: International Research Group)を構築し、国際研究交流を支援している。その略称はPHENICS (PHoto-switchablE orgaNIC molecular systems and deviceS)である。参加国はフランス(国内10大学)、日本(旧科研費特定領域研究「フォトクロミズムの攻究とメカニカル機能の創出」の計画班員所 属の12大学)、ロシア(Russian Academy of Sciences所属の5研究所と国内5大学)、中国(Chinese Academy of Sciences所属の2研究所と国内3大学)であり、大学はそれぞれ学長が代表となって調印して参加した。
 日本においては、上記の科研費特定領域研究が研究組織として参加してきたが、これは恒常的なものではないので、これに代わる恒常的な国内研究組織が必要とされた。そのような背景の中、日本国内において、本分野の研究を盛り立てようという大学が現れてきた。
 奈良先端科学技術大学院大学では、河合壯教授を研究代表者として、奈良県が主導する研究プロジェクト「ライフサイエンスへの 展開を目指した光応答分子材料の開発」が2010年に開始された。 青山学院大学では、同じく2010年に阿部二朗教授を中心として「青山学院フォトクロミズム研究コンソーシアム」を設立し、産学連携を視野に入れた開発研 究を開始した。横浜国立大学では、これも2010年に横山泰教授を代表として、学長主導のプロジェクト「新機能を指向する光応答材料の創製と機能解析」が スタートし、2011年度からは工学研究院グループ研究としても活動を開始した。横浜国大のグループは、全学のプロジェクトであるYNU研究拠点に採択さ れ、2012年より活動を開始している。
 これら三つのプロジェ クトは個々の大学の方針によるものであるが、奇しくも2010年に誕生したものである。これらの情報はすぐにそれぞれの代表者が共有し、これらのプロジェ クトが協調すれば、日本国内におけるこの分野の教育研究を進展させることができるのではないか、という構想の下、それぞれの代表者が各大学の学長に相談し たところ、いずれも快諾していただくことができた。事務的な作業の後、2011年3月1日にこの3大学の学長の調印が行われ、日本国内に例を見ない3大学 の包括連携協定が締結された。そして、その組織名は「光応答材料研究ネットワーク:Japan Network for Photo-Responsive Substances – JANET PRESS」と決定し、横山教授が代表を務めることとなった。
 この協定は、いずれかの大学からの活動停止の申し出がない限り継続するという永続性のあるものであり、内容は、本分野における教育・研究・産学連携など 多方面にわたる連携関係を構築して行くものである。また、連携は3大学 がコアとなって運営されるが、国内他大学において本分野の教育研究を行う教員も参画することができる。さらに、このネットワークは国内連携だけでなく、上 記CNRS主導の国際共同研究IRGに参加する日本の組 織として活動して行くことを確認した。幸い、2012年から5年間のIRGの継続が決定し、現在その活動プランをフランスの研究者を中心に練っているとこ ろである。
 3大学の包括連携協定の発効を記念して、2011年3月25日に協定締結記念セミナーを開催するはずであったが、東日本大震災によって延期せざるを得 ず、 年度が替わって情勢が一段落した2011年7月28日 に3大学共同セミナーを開催し、それぞれの大学で進行中の研究について理解を深めた。 今後は 共同研究や学生交流を通し、連携の実を挙げながらこの分野における解決すべき課題を明らかにし、そのためのプロジェクト提案などまで高めて行くことを考え ている。
 以上のような背景のもと、本学工学研究院における光応答性物質の研究を行う研究者が結集して、それぞれの研究を通し、また互いの利点を生かした共同研究 を通して、主に研究の活性化を、そして最終的にはそれを教育に還元して行くことを目指すためにYNU研究拠点を形成することを希望した。幸い採択され、 2012年より活動を開始することとなった。
 現在の日本は、経済的、科学・技術的に世界の中でリーダーシップをとっているわけではない。先人達の積み上げてきた資産によって何とかアクティビティー を保っているに過ぎない。また、2011年3月11日の東日本大震災以降の重苦しい雰囲気が日本全土を覆っている。これからは我々の努力によって、少しで も日本の活性化に役立てるように、また本学の研究・教育アクティビティー向上のために、一層努力する所存である。

 

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